IT人材が2030年には最大で約79万人不足するとの予測もある中、自社のエンジニア不足に頭を抱えている企業も少なくありません。
SESの特徴やメリットについて、詳しく知りたい方も多いのではないでしょうか。SESとは、自社にエンジニアを常駐させる契約形態を指し、SES企業を利用することで自社のエンジニア不足に対応できるなど複数のメリットがあります。
今回は、SESの特徴やその他の開発手法との違いを紹介した上で、SES企業を利用する4つのメリット、SES企業を利用する際の注意点を解説します。
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まずは、SESというサービスの特徴や、その他開発手法との違いについて詳しく解説します。
SESとは、「システムエンジニアリングサービス(System Engineering Service)」の略称です。そのためSES企業とは、フリーランスのエンジニアやSESパートナー企業に所属するエンジニアと”SES契約”を結び、外部の企業へエンジニアを派遣する会社を指します。
また、SES契約は「準委任契約」と同義で、あくまで業務を遂行する契約であるため、成果物に責任は持たないことが特徴です。一方、「請負契約」では、成果物に対して責任を持つため、SES契約とは契約形態が異なっています。
SES企業は、大手企業や中小企業などのエンド企業から依頼され次第、システム開発の現場へエンジニアを客先常駐させて、人的資源を提供します。そのため、エンド企業は”成果物に対する報酬”をSES企業へ支払うのではなく、常駐している”エンジニアが遂行する作業”に対して対価を支払うことになります。
自社開発とは、自社サービスの開発・運用を、自社のリソースでまかなっている状態を指します。SESの場合は、契約を結んだエンジニアが期間契約で派遣され、一時的にリソースに加えられる点で違いがあります。
また、自社開発を行なう企業が手がけるサービス例としては、Webサイトやスマホアプリ、ECサイト、法人向けの業務システムなどが挙げられるでしょう。なお、場合によっては、自社開発企業がSES企業に対してエンジニアの提供を依頼するケースもあります。
SIerとは、ソフトウェアの受託開発、もしくは情報処理サービスを提供する企業を指し、システムインテグレーションとも呼ばれます。SIer企業の多くはクライアントと請負契約を結ぶため、成果物に対して対価を支払います。
一方、SES企業ではSES契約が締結されるため、成果物に対しての責任は負わない点で違いがあります。また、SIer企業は以下のように大きく3つの種類に分かれていることが特徴です。
種類 | 特徴 |
メーカー系 | 大手コンピューターメーカーの系列で、親会社やグループ会社のシステム開発を担う |
ユーザー系 | 大手一般企業の情報システム部門から独立し、親会社や外部企業のシステム開発を担う |
独立系 | 親会社を持たず、外部企業のシステム開発を担う |
上表のとおり、外部企業がSIer企業へソフトウェアの受託開発などを依頼する場合は、ユーザー系もしくは独立系の企業へ問い合わせることになります。
ソフトウェア開発、Webアプリケーションの開発支援が可能なDeFactory株式会社では、自社の課題や状況に合わせて担当者をアサインの上、経験豊富な開発メンバーによるチーム制で開発に取り組みます。継続開発や運用面でのサポートもご対応可能です。
次に、SES企業を利用する4つのメリットについて見ていきましょう。
IT業界の市場規模が拡大する一方、エンジニアとしての働き手の人材不足に悩んでいる企業は多い傾向です。そのため、SES企業を利用することで、そうした企業の課題に対応できるメリットがあります。
経済産業省の資料によると、エンジニアも含めたIT人材の供給とIT需要に対するギャップは、以下のように拡大する可能性があるとしています。
・需給ギャップが少ない「低位シナリオ」の場合:IT人材が約16万人不足
・一定のIT需要が見込まれる「中位シナリオ」の場合:IT人材が約45万人不足
・需給ギャップが多い「高位シナリオ」の場合:IT人材が約79万人不足
※参考:経済産業省「-IT人材需給に関する調査- 調査報告書」
このような調査結果もあるため、エンジニア不足は今後さらに拡大するおそれもあります。自社のリソースを一時的にでも確保できるSES企業の利用には、メリットがあるといえます。
SES企業に依頼して、派遣されたエンジニアを常駐させる場合、人材の教育コストを抑えられるメリットがあります。というのも、SESの形式では”エンジニアが持つスキル”を提供してもらうことが前提となるためです。
例えば、SES企業への相談段階で、エンジニア人材として求めるスキルや知識を明確に伝えておけば、求める水準のエンジニアをアサインしてもらえる可能性が高まるでしょう。
プロジェクトに合わせて、人員の流動性を高められるのもSES企業を利用するメリットの一つです。例を挙げると、プロジェクトに取り組んでいる期間中は人手が欲しいものの、プロジェクトが終わり次第、人員を調整したいという場合も、SES企業からアサインされたエンジニアであれば問題ありません。
また、自社で正社員として雇用しているエンジニアに対し、習得していないスキルを要する業務を急に指示することはできません。しかし、SES企業を利用すれば、自社が求めるスキルを持つエンジニアをアサインしてくれるように依頼できます。
SES企業を利用する場合は、成果物に対する責任を負わないSES契約を結ぶため、仮にプロジェクト期間中に仕様変更があったとしても、自社が主導のもと柔軟に対応できるメリットがあります。
一方、請負契約の場合、大幅な仕様変更が発生したような場合は、まずクライアントの要望をドキュメント化した「要件定義書」の改訂などが必要になる可能性もあり、すぐに対応できるとは限りません。
ただし、SES契約においては、仕様変更後に求められるスキルがエンジニアの対応範囲外であった場合は、新たな人材への変更をSES企業へ相談する必要があります。
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ここからは、SES企業を利用する際の注意点を2つ紹介します。
SES企業を利用する際に注意しなければならないのは、SES契約はエンジニアからスキルを提供してもらう”期間契約”であるため、開発が途中であっても契約期間が終わればエンジニアが離脱する可能性もある点です。
仮に、プロジェクトの工程進捗に遅れが生じており、SES契約で常駐しているエンジニアに継続してほしい場合は、契約期間を終える前にSES企業へ相談する必要があります。ただし、必ず同じエンジニアをアサインしてもらえるとは限りません。
SES企業ではエンジニアの案件管理を行っていることから、自社との契約期間終了を見越して、すでに別の企業への客先常駐が決定しているケースもあるためです。
エンジニアに対する指示権限は、あくまでSES企業側にあるということも、注意しておきたいポイントです。一般的に、派遣契約などの場合は、エンジニアへの指示権限をエンド企業が持てるため、例えば当日になって急に業務内容を変更したいときも柔軟に対応できます。
しかし、SES企業経由で常駐しているエンジニアの場合は、そもそも指示権限がSES企業にあるため、業務内容を変更したい場合は事前に相談しておく必要があります。また、エンジニアへ依頼する業務内容に関して、雇用元のSES企業からNGが出たときは、業務を依頼できません。
「事業開発担当・エンジニアのリソースが足りない」「システム開発事業に関してサポートしてもらいたい」という企業様は、ぜひDeFactory株式会社へおまかせください。ここからは、DeFactoryを活用していただくメリットと、これまでの当社の実績をご紹介します。
DeFactoryでは、準委任契約としてエンジニアによるオフショア開発の支援が可能です。スコープは、基本設計、詳細設計、開発、テストまで幅広くカバーしているので、自社工程に合わせて臨機応変に対応できます。
また、当社にはハイスキルかつ実績豊富なメンバーが在籍しているため、0から1への初期開発の実現体制が整っています。自社の新規事業に向けた開発などで、信頼の置けるエンジニアのリソースを確保したいという方にも最適です。
関連記事:MVP開発とは?3つのメリットや開発事例について解説
DeFactoryはこれまで600社以上の企業様との取引実績を築いており、大手Sierをはじめとした元請企業様、およびエンド企業様の案件を多数サポートしてきました。
また、DeFactory所属のエンジニアは開発歴3年以上で、フロントエンド、バックエンドにおいて以下の言語・FW(フレームワーク)による開発実績を有しています。
対応言語 | 対応FW | |
フロントエンド | HTML・CSS・JavaScript・Typescript | Angular・Vue.js・React |
バックエンド | Java・PHP・C#・Typescript・Ruby・Python | Spring・Laravel・.NET・Nest.Js・Rails・Django |
上表のとおり、幅広い言語・FWに対応したエンジニアによる開発支援が可能なので、自社における開発をしっかりとサポートいたします。
関連記事:TypeScriptおすすめのフレームワーク4選!Angular・Vue.js・React・Nest.jsを解説
SESは、準委任契約と同義の期間契約を指します。SES企業を利用することで、エンジニア不足に対応できる、人材の教育コストがかからないといったメリットがあります。一方、「契約期間中に開発が終わらない可能性がある」「指示権限はSES企業側にある」などの注意点もあるため、利用に際しては慎重に検討する必要があるでしょう。
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